リフォーム補助金2025｜キッチン・窓・省エネ改修の最新情報まとめ
リフォームを検討している方にとって、補助金を活用することで費用負担を大幅に軽減できます。特に、キッチンや窓のリフォームは、国や自治体の支援が充実しているため、上手に活用すればお得にリフォームが可能です。
この記事では、2025年のリフォーム補助金について詳しく解説します。補助の対象となる工事の種類や、申請のタイミング、注意点なども紹介しますので、リフォームを検討中の方はぜひ参考にしてください。
国のリフォーム補助金制度｜住宅省エネ2025キャンペーン
住宅省エネ2025キャンペーンとは、省エネ性能の高い住宅へのリフォームを支援する国のキャンペーンです。４つの補助事業で構成されています。
- 先進的窓リノベ2025事業【既存のみ】
- 子育てグリーン住宅支援事業【新築・既存】
- 給湯省エネ2025事業【新築・既存】
- 賃貸集合給湯省エネ2025事業【既存のみ】
それぞれ解説します。
参考：国土交通省（住宅省エネ2025キャンペーン）
先進的窓リノベ2025事業【既存のみ】
「先進的窓リノベ2025事業」は、住宅の断熱性能を向上させ、エネルギー消費を削減することを目的とした補助金制度です。窓ガラスの交換や内窓の設置、外窓の交換が対象で、既存住宅のみで活用できます。
補助対象：既存住宅の窓の断熱改修（窓ガラス交換・内窓設置・外窓交換）
補助金額：1戸あたり最大200万円（窓の性能・サイズ・改修内容により異なる）
申請期間：2025年3月中下旬～12月31日（予算上限に達し次第終了）
環境省：先進的窓リノベ2025事業
子育てグリーン住宅支援事業【新築・既存】
「子育てグリーン住宅支援事業」は、子育て世帯や若者夫婦世帯を対象とした省エネ住宅の補助金制度です。断熱改修やバリアフリー改修、高効率な給湯設備や再生可能エネルギー設備の導入などが補助対象となります。新築住宅と既存住宅のどちらでも活用可能です。
補助対象：断熱改修、省エネ設備の導入、バリアフリー改修
補助金額：最大60万円（工事内容や家族構成により異なる）
申請期間：2025年度内（詳細な日程は公式発表を確認）
国土交通省：子育てグリーン住宅支援事業
給湯省エネ2025事業【新築・既存】
「給湯省エネ2025事業」は、エネルギー効率の高い給湯設備の導入を支援する補助金制度です。新築住宅・既存住宅のどちらでも活用可能です。
ヒートポンプ式給湯器やハイブリッド給湯器など、省エネ性能の高い設備が対象となるため、設備の選定時には対象機種を確認することが重要です。
補助対象：高効率給湯器の導入（エコキュート・ハイブリッド給湯器・燃料電池など）、太陽熱利用型給湯システム
補助金額：機種により異なる（詳細は公式発表を確認）
申請期間：2025年度内（予算上限に達し次第終了）
経済産業省：給湯省エネ2025事業
賃貸集合給湯省エネ2025事業【既存のみ】
「賃貸集合給湯省エネ2025事業」は、賃貸住宅の省エネ性能を向上させることを目的とした補助金制度です。オーナー向けの補助金で、入居者の光熱費削減と賃貸市場での競争力強化といったメリットがあります。既存住宅のみが対象です。
補助対象：賃貸集合住宅の省エネ給湯設備の導入（エコジョーズ・エコキュート・ハイブリッド給湯器など）
補助金額：設備の種類によって異なる（詳細は公式発表を確認）
申請期間：2025年度内（予算上限に達し次第終了）
経済産業省：賃貸集合給湯省エネ2025事業
東京都のリフォーム補助金制度
東京都のリフォーム補助金制度には、以下の２つがあります。
- 東京都既存住宅省エネ改修促進事業
- 災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業
それぞれ紹介します。
東京都既存住宅省エネ改修促進事業
東京都既存住宅省エネ改修促進事業は、東京都内の既存住宅の省エネ性能を向上させることを目的とした補助金制度です。住宅の断熱改修やエネルギー効率の高い設備の導入を支援し、エネルギー消費の削減と快適な住環境の実現を目指します。
補助対象：断熱窓の設置、高断熱材の導入、省エネ設備（高効率給湯器・省エネ型エアコンなど）の設置
補助金額：省エネ診断に対して最大17万円、設計費用の一部補助もあり
申請期間：令和7年度の実施は予定されていますが、詳細な日程は未定です。
東京都：東京都既存住宅省エネ改修促進事業
災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業
この事業は、災害時のエネルギー供給の安定と住まいの快適性向上を目的とした補助金制度です。特に、住宅の断熱性能向上や太陽光発電システムの導入を支援し、エネルギーの自給自足を促進することを目指しています。
補助対象：高断熱窓の設置、断熱材の導入、太陽光発電設備や蓄電池の設置
補助金額：工事内容により異なる
申請期間：詳細は東京都の公式発表を確認
この制度は、省エネ対策と同時に防災対策にもつながるため、特に災害リスクの高い地域にお住まいの方やエネルギーの安定供給を確保したい方におすすめです。
東京都：災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業
リフォーム補助金を活用する際の注意点
リフォーム補助金を活用する際の注意点を紹介します。
申請タイミングに注意！
補助金を活用するためには、ほとんどの制度で工事開始前の申請が必須となっています。
リフォーム工事をすでに始めてしまうと、補助金の対象外となってしまうケースが多いため、事前の準備が非常に重要です。特に、補助金の申請には必要書類の準備や審査期間があるため、余裕を持ってスケジュールを立てることが重要です。
リフォームを検討する際は、利用できる補助金制度を確認し、申請期限や条件をしっかりチェックすることが大切です。
補助金の併用について
国の補助金と自治体の補助金を併用できる場合もありますが、すべての補助金が自由に組み合わせられるわけではありません。
一部の制度では、同じ工事内容に対して複数の補助金を重複して受け取ることができないため、事前に確認が必要です。特に、省エネ改修やバリアフリー改修の補助金は、国と地方自治体の制度が似ていることが多いため、どちらの補助を優先するか慎重に検討する必要があります。
また、併用可能な補助金であっても、申請時にそれぞれの補助金窓口に個別の申請が必要になることがあるため、手続きの手間が増える点にも注意が必要です。
補助金の最大限の活用を考える場合は、事前に自治体の窓口や公式サイトで確認し、最適な組み合わせを検討することが重要です。
予算が上限に達すると受付終了
補助金制度にはあらかじめ決められた予算の上限があり、申請が予算枠を超えると受付が早期に終了することがあります。特に、人気の高い補助金は申し込みが殺到するため、予想よりも早く締め切られるケースが少なくありません。
そのため、補助金を活用してリフォームを行いたい場合は、できるだけ早めに情報収集を行い、申請準備を進めることが重要です。申請には、工事内容の詳細や見積書、各種証明書の提出が求められることが多いため、必要な書類を早めに揃えておくとスムーズに手続きが進みます。
また、補助金制度は毎年内容が見直されることがあるため、最新の情報を公式サイトや自治体の窓口で確認し、申請開始直後に動けるようにしておきましょう。
まとめ
リフォームを行う際に補助金を活用すれば、費用を抑えながら住まいの快適性や省エネ性能を向上させることができます。
2025年のリフォーム補助金制度では、国の「住宅省エネ2025キャンペーン」や各自治体の独自制度があり、それぞれ対象工事や補助額が異なります。
補助金の多くは工事開始前の申請が必須であり、申請のタイミングを逃すと利用できなくなるため、事前準備が重要です。また、国と自治体の補助金は併用できる場合もあるため、各制度の詳細をよく確認し、最適な組み合わせを検討しましょう。
補助金は予算の上限に達すると受付終了となることが多いため、早めに申請準備を進めることが重要です。
リフォームに関するご相談は、「株式会社2Way」までお気軽にご連絡ください。担当者が丁寧に対応し、事前調査からアフターケアまでしっかりサポートいたします。
- ｜2025.03.28